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| マクロ分析≫GDPと株価 |
GDPは、その国の経済規模を表す経済指標といえます。GDPの伸び率は、株式市場に影響を与えるといえます。
ここで、GDPを定義します。
GDPとは、国内で、一定期間内に生産されたすべての財・サービスの金額から原材料や部品などの金額を差し引いた付加価値の合計額といえます。
このことを分かりやすく説明します。
例えば、パンを作っている人がいるとします。この人が小麦粉等の原材料を100円で仕入れてパンを作り、それを150円で売ることができたとします。この場合、150円から100円を差し引いた50円の儲けを手に入れたといえます。
すなわち、この人は、100円の元手で50円の新たな価値を生み出したことになります。この50円の部分が付加価値の金額です。
このパンを作っている人が会社だった場合を考えます。
その会社が経済活動を行なうことにより創出した付加価値額は、利益として株主や従業員に還元されることになります。
株価は、本来の株式価値に基づいて決定されるというファンダメンタル分析の立場からは、会社に利益があがれば配当も増え、株価は上昇します。
よって、個々の企業ごとに相違はみられるものの、日本の全体的な株価の観点からは、GDPの水準が上昇すれば、株価も上昇するといえます。
ただし、GDPと株価に上記のような関係がみられるといっても、現実の株価の動きとGDPの動きには時間のズレがあります。
ですので、GDPが上昇したから、同時に株価も上昇する。と考えるのは、間違いです。GDPの水準だけでは、現実に株式投資を行なうタイミングをはかるツールにはなりえません。
前にも述べましたが、株式投資のタイミングを計るのはあくまでもテクニカル分析によるべきです。
しかし、GDPは、景気の動向をつかみ、株価の方向性をイメージするには有効です。このことは、バブル経済を考えてみると分かりやすいと思います。
バブル経済期の株価の高騰は、ファンダメンタル的にはあくまでも本来の株式価値からは乖離したものでした。このことから、いつか株価は本来の株式価値に戻るため、下落することになると考えることができます。
この、株価はいずれ下落する。というのが、株価の方向性です。しかし、この株価の下落がいつになるのか。ということは、その時点では誰にも分からないのです。
このいつになるのか、のタイミングを100％ではないけれど計ろうというのがテクニカル分析なのです。
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